最近の異常気象の連続。
地球は悲鳴を上げているのでしょうか。
今後起きる得るだろうと予想されている
震災の中でも、
政府が継続して警笛を鳴らしているのが
「南海トラフ巨大地震」です。
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政府は2017年2月9日、南海トラフ巨大地震
について、今後30年以内の発生確率を、
現在の「70%程度」から「70～80%」に
引き上げたと発表し、次の地震発生に向けて、
あらためて備えを呼びかけました。
南海トラフとは・・・
赤い線の部分が南海トラフと
呼ばれる部分です。
四国の南の海底にある水深4,000m級の
深い溝。
非常に活発で大規模な
地震発生帯でもあります。
北西に進んできたフィリピン海プレートが、
ユーラシアプレートの一部である
西南日本と衝突して、
その下に沈み込んでいる
沈み込み帯に相当します。
南海トラフでは、過去約100～150年の間隔で
マグニチュード（Ｍ）８前後の地震が
繰り返し起きています。
東日本大震災を受けて国は1000年に1度の
「考えうる最大級」を対象に被害想定の
見直しに着手しました。
M9.1の地震が起きた場合を想定しています。
M９クラスの南海トラフ地震が発生すると、
静岡や高知などでは震度７、
大阪府では震度６強、京都府や福岡県、
兵庫県でも震度６弱の地震が観測されると
考えられています。
阪神淡路大震災のときは、京都府や大阪府は
震度５弱、東日本大震災のときの
近畿地方の震度はおよそ２です。
あれ以上の激しい揺れが襲うこととなります。
最大で死者32万3千人～33万人、
倒壊家屋238万6千棟。
この死者数は東日本大震災の
20倍近い数字で、2003年の被害想定の13倍。
2004年スマトラ島沖地震の
死者・行方不明者数の約28万人を上回り、
近年の災害史上最悪の大惨事となります。
死者が最大となる県は静岡県。
ここでは、最大10万9000人が
死亡するというデータが出ています。
大半が津波によるもの。
10万9000人というと、
静岡県民の35人に1人が亡くなる計算です。
最大3440万人が断水、最大2710万軒が停電、
電話は最大930万回線が不通になります。
水道は、上水道で3210万人・下水道で
3210万人が断水の被害にあいます。
電気は2710万件（約3000万人以上）で
停電となり、電話は930万回線が不通となります。
津波の高さは最大32メートル、太平洋側の
広い地域で数メートルの津波が襲います。
中部から九州までの空港は津波で浸水します。
東京でも数メートルの津波が襲うとされ、
海抜0メートル地帯が広がる関東では、
死者が数千人に上る可能性があります。
最大2万3千人ほどがエレベーターに
閉じ込められます。
コンビナート施設では、原料等の流出が
最大で約60施設、破損などが約890施設。
経済被害220兆3000億円。
南海トラフ巨大地震では、工業出荷額が
日本全体の3分の2に達する
「太平洋ベルト地帯」に被害が及び、
多大な経済被害が出るとされています。
220兆3000億円とは、日本のGDP（国内総生産）
の42%を占め、東日本大震災の10倍以上です。
地震発生1週間で食料9600万食、
飲料水1億4500万リットルが不足、
避難所生活者は500万人に上ります。
場合によっては闘争や餓死にもつながります。
廃棄物は2億5000万トン。
これは東日本大震災の約12倍という、
とてつもない数字です。
東日本大震災瓦礫の処理が
問題となっていますが、
この量の瓦礫処理はもはや不可能に近いです。
※ここで紹介した被害想定は、
政府が発表する「最悪」のケースを
基にしたものです。
他マスメディアの報道等によって、
「南海トラフ地震ではマグニチュード
８～９クラスの地震が起きる」
という先入観が働くと思いますが、
これ以下の規模の地震が南海トラフで
起きる可能性も十分あることをご承知ください。
熊本の地震のときも多くの地域で
携帯電話が鳴ったことでしょう。
あの恐怖はなかなか忘れられませんね・・・。
それでは、緊急地震速報
(再現シミュレーション) をご覧ください。
物静かなのが、リアルすぎてなお怖い・・・。
南海トラフの発生を防ぐことはできません。
しかし、備えることで被害を最小限に
抑えることは可能です。
非難の指針や備蓄の目安を目標に
まずは備えることを始めましょう。
特に自然災害においては想定を
大きく越えることがあることを肝に銘じ、
常に最善を尽くすことが大事ですね。
出典元：iinee-news.com